住宅 新築 費用

最終更新日:2018年2月5日

「新築住宅にかかる費用」を全て解説

「新築住宅にかかる費用」を全て解説
「新築住宅にかかる費用」について調べている人は、以下のような不安や疑問を解決するために情報収集しています。

 

あなたも同じような疑問や不安をもっていませんか?

・4LDKの新築住宅を建てたいけど、どれくらいの費用がかかる?
・新築住宅の建物そのものの金額は、いくらくらいだろう…
・新築住宅における本体以外の工事費用の目安を知っておきたい

上記のような疑問や不安を持っているのに解決しないまま、新築住宅の建築に挑戦しようとしてはいけません。

 

新築住宅にかかる費用を把握できていないので、このままではあなたが満足いく新築にならないのでしょう。

 

せっかく新築住宅を建てるのであれば、自分が納得いくクオリティを満足する金額で建ててほしいですよね?

 

そこで今回の記事では「新築住宅にかかる費用」に関する疑問・不安について、元・不動産業者である筆者が回答していきます。

 

この記事を読めば、あなたが知っておくべき「新築住宅にかかる費用」に関する知識はすべて網羅できるとお約束します。

 

読み終えた時には、

  • 「4LDKの新築住宅を建てる場合の費用目安」
  • 「新築住宅における本体工事費用の目安」
  • 「新築住宅における付帯工事費用の目安」
  • 「新築住宅における外構工事費の目安」
  • 「新築住宅におけるその他費用の目安」

についてしっかりと理解できていることでしょう。ぜひ最後までご覧ください。

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4LDKの新築住宅を建てる場合の費用目安

4LDKの新築住宅を建てる場合の費用目安
まず紹介するのは「4LDKの新築住宅を建てる場合の費用目安」です。

 

先に結論をいっておきますと、新築住宅建築は以下のような費用になります。

項目 費用
本体費用 \25,000,000
仮説水道 \30,000
仮説電気 \60,000
仮設トイレ \80,000
屋外給排水 \750,000
電気工事 \160,000
ガス工事 \120,000
水道工事 \150,000
廃棄物処理費 \40,000
外構工事 \1,600,000
建築確認申請 \360,000
金融機関手数料 \50,000
ローン保証料 \720,000
つなぎ融資手数料 \430,000
印紙代 \10,000
火災保険料 \3,000,000
各種登記費用 \420,000
家具・家電代 \1,000,000
引っ越し代 \150,000
合計 \34,140,000


上記の費用はごく一般的な4LDKの新築住宅を建てた場合の目安です。

 

また建築をお願いするのは、地場のハウスメーカーを想定しています。

 

もし大手のハウスメーカーにするなら、プラス1,000万円は覚悟してください。

 

また計算には後述する「解体費用」と「エアコン設置費用」は含んでいません。

 

2つの費用が追加するなら、あと100万円~200万円程度必要になるでしょう。

 

さらに当然ながら土地代は別途出さないといけないので、注意してください。

 

ここまでは、「4LDKの新築住宅を建てる場合の費用目安」をお伝えしました。

 

4LDKの新築住宅を建てると、どれくらいのお金がかかるのか、理解していただけたと思います。

 

次は「新築住宅における本体工事費用の目安」について紹介していきます。

 

新築住宅における本体工事費用の目安

新築住宅における本体工事費用の目安
家を建てる時には、建物本体のための材料費や工事費が必要になります。

 

後述の「付帯工事費」「外構工事費」も本体工事に含んでいる会社もあります。

 

しかし含んでいる会社は少数なので、一般的には含まれないと考えましょう。

 

建物本体工事の内訳は、選りすぐった工法や内容によって異なります。

 

通常なら「基礎工事」「木工事」「外壁工事」「屋根工事」などが含まれます。

 

職人さんの手間賃や材料費も、依頼する会社によって大きく違いがあります。

 

また同じ会社でも、選択する材料や工法によっても大きく変わってきます。

 

一般には大手ハウスメーカーが、工務店に比べて高い傾向にはあるでしょう。

 

ただ一概には言えないため、エリア内の建築会社を直接調べるしかないです。

 

それでも「ある程度の相場を知りたい」と思っているのではないでしょうか。

 

あえて4LDKの相場を上げるとしたら、大手で3,500万円です。

 

中小などの地場ハウスメーカーで2,500万円と言えるでしょう。

 

ここまでは、「新築住宅における本体工事費用の目安」をお伝えしました。

 

新築住宅における本体工事はどれくらいのお金がかかるのか、理解していただけたと思います。

 

次は「新築住宅における付帯工事費用の目安」について紹介していきます。

 

新築住宅における付帯工事費用の目安

新築住宅における付帯工事費用の目安
建物本体の工事以外に、住むためには水や電気を欠かすことが出来ません。

 

必要な水や電気等を利用可能になるよう整備する工事を「付帯工事」と称します。

 

付帯工事の種類と、その相場は以下の通りです。

項目 費用
仮説水道 \30,000
仮説電気 \60,000
仮設トイレ \80,000
屋外給排水 \750,000
電気工事 \160,000
ガス工事 \120,000
水道工事 \150,000
廃棄物処理費 \40,000
合計 \1,390,000

おおまかには上記のような費用相場になります。

 

それぞれの工事内容について、簡単に説明していきましょう。

 

仮設水道・仮説電気・仮説トイレの費用

まず、仮設水道・仮説電気・仮説トイレの3種類についてです。

 

仮説施設は工事期間のみ臨時で設置するもので、工事が終わると撤去します。

 

屋外給排水工事(上下水道引込工事)の費用

次に屋外給排水工事(=上下水道引込工事)についてです。

 

建築用に買いつけた土地に隣接する道路の下を通過する「給水管・排水管」が対象です。

 

対象の給水管・排水管を敷地内まで引き込む工事になります。

 

もしあなたが建築する以前に建物があった土地などであれば、チャンスです。

 

給水管・排水管が、すでに引き込まれていることもあります。

 

もし引き込みが完了しているなら、引き込みの必要が無くタダになります。

 

逆に田舎などで、土地に隣接する道路まで給排水管が来ていない時は問題です。

 

遠くから引き込まなければならないので、相当な額が必要になるでしょう。

 

電気工事・ガス工事・水道工事の費用

電気工事・ガス工事・水道工事は、その名の通りの工事内容となります。

 

電気・ガス・水道を使えるようにする工事です。

 

ガス工事と水道工事の相場は、地域によっては高いところもあるでしょう。

 

そのため、業者によって価格が大きく違います。

 

あまりにも見積りが高い時は、注意しなければいけません。

 

違う業者を使ってもらうように、建築会社に相談してみるのもいいでしょう。

 

廃棄物処理費用

廃棄物処理費は、建築資材などの廃材を処分するための費用です。

 

建築資材には、普通に捨てることができないものも多いです。

 

捨てられない廃材は、専門業者に廃棄してもらわなければなりません。

 

建築物が大きくなると、その分廃材も多くなり、処理費も高くなります。

 

エアコン設置費用

完成時にエアコンがついた状態で、引き渡しを希望する場合もあるでしょう。

 

もし希望すれば、当然ながらエアコンの設置費も必要になります。

 

建築会社に頼むと、会社と付き合いのある電気屋に取り付けを頼まれます。

 

付き合いがあると言っても、安くはならず紹介料が組まれて高くなるでしょう。

 

自分で電気屋さんに頼んだ方が安いこともあるので注意してください。

 

解体費用

土地が現状引き渡しで、土地に建築物がある場合は要注意です。

 

解体費用が別途として、必要になることもあります。

 

近隣の状況や、壊す建物の大きさにもよって工事費用は大きく変わるでしょう。

 

最低でも100万円程度はかかる工事と覚悟してください。

 

もし解体が必要な土地を購入する場合は、留意しておかなければなりません。

 

解体費用については、当サイトの過去記事である「造成と整地の違いを大解剖!4つの工事内容や必要な費用相場まで解説」にて詳しく解説しておりますので、気になる方はチェックしてみてください。

 

ここまでは、「新築住宅における付帯工事費用の目安」をお伝えしました。

 

新築住宅における付帯工事費用はどれくらいのお金がかかるのか、理解していただけたと思います。

 

次は「新築住宅における外構工事費の目安」について紹介していきます。

 

新築住宅における外構工事費の目安

新築住宅における外構工事費の目安
カーポートや門など、建物の外の工事を「外構工事」と言います。

 

外構費用を加味せずに計画にトライすると、後で大変なことになります。

 

外構分の大きな別枠費用が出てきてしまい、資金計画が確実に狂うでしょう。

 

外構工事に関しては、取り付ける物のグレードでも価格が大きく変わります。

 

通常のグレードを採用すれば、およそ160万円は用意しなければいけません。

 

そんな外構工事の具体的な内訳は、以下のようなものになっています。

主な外構工事

  1. 門柱
  2. カーポート
  3. ガレージ
  4. 敷地内のコンクリート舗装
  5. 敷地内の砂利敷き
  6. 外付けバルコニー
  7. サンルーム
  8. フェンス
  9. 玄関
  10. アプローチ
  11. 照明
  12. 植栽

上記の細々とした工事をすべてひっくるめて160万円ほどかかるでしょう。

 

外構工事については、当サイトの過去記事である「相場から節約法まで解説!駐車場への造成に必要な知識4つを完全ガイド」にて詳しく解説しておりますので、気になる方はチェックしてみてください。

 

ここまでは、「新築住宅における外構工事費の目安」をお伝えしました。

 

新築住宅における外構工事費はどれくらいのお金がかかるのか、理解していただけたと思います。

 

次は「新築住宅におけるその他費用の目安」について紹介していきます。

 

新築住宅におけるその他費用の目安

新築住宅におけるその他費用の目安
ここまで、本体工事・付帯工事・外構工事について説明してきました。

 

このほかにも新築をすると、必要になるお金がまだまだたくさんあります。

 

かなり細かく取り上げるので、正確に資金計画を立てる目安にしてください。

 

今回ピックアップする費用は、以下の通りになっています。

項目 費用
建築確認申請 \360,000
金融機関手数料 \50,000
ローン保証料 \720,000
つなぎ融資手数料 \430,000
印紙代 \10,000
火災保険料 \3,000,000
各種登記費用 \420,000
家具・家電代 \1,000,000
引っ越し代 \150,000
合計 \6,150,000

 

建築確認申請費

新築をする際、建築計画が建築基準法をクリアしているかが重要です。

 

そのため建築計画を、第三者機関にジャッジしてもらわなければなりません。

 

基準法に適ったプランであれば、確認済証が手に入ります。

 

手に入れた交付があって、初めて工事に取り掛かることができます。

 

確認済証の交付を受けるためには、定められた方法での申請が必要です。

 

交付を受けるための申請作業を「建築確認申請」と言います。

 

金融機関融資手数料

新築の際、住宅ローンを借りる方がほとんどです。

 

銀行融資やフラット35など、金融機関から借りることになるでしょう。

 

金融機関から住宅ローンを借りるのであれば、融資手数料が必要です。

 

融資手数料は、住宅ローンの「金銭消費貸借契約」時に不可欠なお金です。

 

入金希望金額から、手数料を減算した金額が実際には振り込まれます。

 

費用は5万円程度のケースが多いですが、金融機関によって異なります。

 

間違いない金額を知りたいのであれば、事前に調べる必要があるでしょう。

 

銀行に直接電話して聞くのが、最も手っ取り早いうえに正確です。

 

ローン保証料

ローンを借りる時、連帯保証人を立てずに融資してもらうことが可能です。

 

保証人がいないと、ローン保証会社を利用することになるでしょう。

 

保証会社に保証をしてもらう場合、保証会社に対する手数料が発生します。

 

最近は連帯保証人を用意するケースはほとんどありません。

 

多くの場合、保証会社の保証の力によってローンを借りるでしょう。

 

だからこそ、保証会社の利用は住宅ローンの利用条件と一つとなっています。

 

「保証会社の保証が受けられる人」でなければ、住宅ローンが使えないのです。

 

ちなみに支払方法は、一括で支払う方法と金利に上乗せする方法があります。

 

どちらも金額にそこまで差はでないので、都合の良い方をえらんでOKです。

 

つなぎ融資手数料

住宅ローンによっては、建物の引き渡し時に融資が実行されるものもあります。

 

タイミングが特殊なタイプの住宅ローンでは、一時的な融資が必要になります。

 

つまり工事期間中に必要なお金を、一時的に銀行から借りることになるのです。

 

このような一時的な融資を「つなぎ融資」と言います。

 

そして、つなぎ融資には手数料として発生するのです。

 

金額は融資額や銀行によって様々で、事前に確認しておく必要があるでしょう。

 

つなぎ融資については、当サイトの過去記事である「不動産売却の「つなぎ融資」とは?最低限おさえておくべき基礎知識を解説」にて詳しく解説しておりますので、気になる方はチェックしてみてください。

 

印紙代

建物の契約(工事請負契約)や、土地の契約時には「印紙」が必要です。

 

具体的には契約額に合わせて決められた額の印紙を貼らなくてはなりません。

 

契約書を作り込むのは不動産業者ですが、印紙代は買主負担となります。

 

契約の際、現金で必要になりますので、覚えておいてください。

 

火災保険料

住宅ローンを受ける場合、火災保険への加入が義務付けられています。

 

保険料は保険の対象となる建物の構造や保険期間、所在地などで変わります。

 

場合によっては分割払いが可能ですが、大抵は現金一括払いになるでしょう。

 

各種登記費用

新築を建てると、所有者があなただと、公的に認めてもらう必要があります。

 

所有権を公的に了承してもらうためのプロセスを「登記」と言います。

 

新築の際、実行しないとならない登記として3種類あります。

 

具体的には「建物表題」「所有権移転」「所有権保存」という3つの登記です。

 

住宅ローンを利用するケースでは、3つの登記に加えて「抵当権設定」という登記も必要です。

 

建物表題登記

新築の所在地や家屋番号、住まいの構造や床面積などの情報を記録します。

 

登録行為のことを「建物表題登記」と呼び、実行しないと罰則に課せられます。

 

具体的には10万円より下の過料が課せられることになるでしょう。

 

所有権移転登記

不動産の所有権を前のオーナーから、あなたに移動するための登記です。

 

いわゆる「名義変更」と聞けば、わかりやすいのであればないでしょうか。

 

所有権保存登記

表題登記や移転登記に基づいて、土地や建物の所有者があなたになるでしょう。

 

あなたになったことを、今度は正式に認めてもらう必要があります。

 

そのためには「所有権保存登記」を実行しないとなりません。

 

所有権保存登記をしないと、正式には不動産はあなたのものではありません。

 

あなたのものだと認定されないので、売ったり相続したりできないのです。

 

義務ではないのですが、よほどの理由がない限りしておいた方がいいでしょう。

 

抵当権設定登記

住宅ローンを利用する場合、万が一を考えなければなりません。

 

万が一とは、あなたが住宅ローンを支払えなくなったときのことです。

 

支払い不能になったことに備え、土地と建物を担保に入れなければなりません。

 

土地と建物を担保にする際、「抵当権設定登記」によって登記(約束)します。

 

もし、あなたが住宅ローンが返済不能になったときは、抵当権が行使されます。

 

行使されれば所有権が、住宅ローンを貸す金融機関のものになるでしょう。

 

登記は個人で実行可能ですが、けっこうな手間や専門的な知識が必要です。

 

そのため、ほとんどの場合は司法書士に代理で登記を依頼します。

 

もし自分で登記する場合、15万円程度まで抑えることができますよ。

 

家具・家電代

忘れてはいけないのが、引っ越した後に使用する家具や家電のお金です。

 

当然ながら住宅ローンでは、家具・家電代は借りられません。

 

だからこそ、ある程度の現金を用意しておく必要があります。

 

必要な家具・家電を全て新しく揃えたら、結構なお金がかかるので要注意です。

 

引っ越し代

現在お住まいのところから、新居へ引っ越す際、当然引越し行為が発生します。

 

今使っている物をそのまま使おうと思うと、引っ越し代が必要になるでしょう。

 

特に冷蔵庫や洗濯機といった大型家電を、これからも使用するなら要注意です。

 

なかなか個人で運ぶのは難しく、専門業者に頼むことになります。

 

引っ越し代の相場は、運ぶ荷物の量と移動距離によって大きく変わります。

 

過度に大量の物を運んだり、長距離の移動ならさらに高くなるかもしれません。

 

費用を抑えた新築住宅ならローコスト住宅がおすすめ

ここまで新築の費用を紹介してきましたが、「高い」と思っていませんか?

 

「これでは予算が足りない」と思うなら、ローコスト住宅にしてみては?

 

今はローコスト住宅といって、低価格ながら質の良い新築が建築できます。

 

ローコスト住宅については、当サイトの過去記事である「ローコスト住宅で後悔しない7つのポイント!低価格の仕組みも解説」にて詳しく解説しております。

 

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まとめ

以上、「新築住宅にかかる費用」をテーマとして、様々な知識を解説してきましたが、いかがだったでしょうか?

 

紹介した知識さえ押さえておけば、「新築住宅にかかる費用」に関する知識は、すべて網羅できているのでご安心を。

 

今後、新築住宅を建築する機会があるなら、今回紹介した知識をぜひ参考にしてみてください。

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