マンション 予算 年収

最終更新日:2018年2月4日

「年収とマンション予算の関係性」を完全解説

「年収とマンション予算の関係性」を完全解説
「年収とマンション予算の関係性」について調べている人は、以下のような不安や疑問を解決するために情報収集しています。

 

あなたも同じような疑問や不安をもっていませんか?

・年収でマンション予算を決めたいけど、どうすればいい?
・自分の年収で、どれほどのマンション予算が用意できるか知りたい
・年収にあった予算のマンションを見つける方法を教えてほしい

上記のような疑問や不安を持っているのに解決しないまま、マンションを購入しようとしてはいけません。

 

年収とマンション予算の関係性が理解できていないので、このままではあなたが望む結果にならないのでしょう。

 

せっかくマンション購入するのであれば、自分が納得いった金額で、満足いくマンションを手に入れたいですよね?

 

そこで今回の記事では「年収とマンション予算の関係性」に関する疑問・不安について、元・不動産業者である筆者が回答していきます。

 

この記事を読めば、あなたが知っておくべき「年収とマンション予算の関係性」に関する知識は、すべて網羅できるとお約束します。

 

読み終えた時には、

  • 「年収でマンション予算を決めるための返済比率の基礎知識」
  • 「自分の年収でどれほどのマンション予算が確保できるのか」
  • 「年収にあった予算のマンションを見つける5つの方法」

についてしっかりと理解できていることでしょう。ぜひ最後までご覧ください。

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年収でマンション予算を決めるための返済比率の基礎知識

年収でマンション予算を決めるための返済比率の基礎知識
まず紹介するのは「年収でマンション予算を決めるための返済比率の基礎知識」です。

 

現在の年収でいくらのマンションが買えるかは、借入金額+頭金で決まります。

 

ネットや書籍では「住宅ローンは年収の5倍までOK」と耳にするでしょう。

 

しかし、あくまでもこれは「借りることが可能な金額」です。

 

実際には、勤務体系や勤務年数などによって変わってきます。

 

では今の年収で、おおよそどのくらいの金額が借りられるか見てみましょう。

 

年収で試算するうえで関係してくるのが、「返済負担率」です。

 

ここでお伝えしたいことを先に伝えておくと、以下の通りになります。

年収でマンション予算を決めるための返済比率の基礎知識

  1. 予算に影響を及ぼす「返済負担率」とは
  2. 返済負担率30%の場合のシミュレーション
  3. 返済負担率20%の場合のシミュレーション

 

予算に影響を及ぼす「返済負担率」とは

返済比率とは、年収に対しての住宅ローン支払い額のパーセンテージのことです。

 

もちろん、住宅ローン以外の借入も含みます。

 

銀行がローン審査をする際、借りられる金額の上限を決める基準になります。

 

返済負担率は、銀行によって異なります。

 

大抵は、25~35%程度に設定していることが多いでしょう。

 

つまり、銀行が貸し付ける金額の上限は、「年間給料の25~35%×年数」となります。

 

また返済負担率は収入が高いほど、比率が高くまで借り入れできることが大半です。

 

年収300~500万程度のケースでは、30%くらいに設定されている傾向が見られます。

 

返済比率の計算例

年収300万円で返済負担率が30%、ローン返済年数が15年としましょう。

 

年収300万×返済比率30%×15年間で、1,350万借り入れ可能です。

 

では年収300万円の人が、返済負担率30%およびローン返済年数35年の場合を考えてみましょう。

 

年収300万×返済比率30%×35年間で、3,150万借り入れ可能です。

 

ただし実際には金利が影響するため、借りられる金額はさらに少なくなります。

 

上記のように返済年数を伸ばせば、それだけ借りられる金額も増えるでしょう。

 

つまり、それだけ長い年月住宅ローンを支払うことになります。

 

そのため、本当に返済できるか、よく考えてみる必要があるでしょう。

 

また、いくら借りられるかを考える人は多いですが、それだけでは足りません。

 

実際には、毎月いくら返せるかということを、考えることがとても大切です。

 

返済負担率が高ければ高いほど、毎月の返済額が多くなります。

 

結果的に、生活を圧迫することもあるでしょう。

 

そこで自分自身の中でも、返済負担率をどの位にするか意識するのが重要です。

 

返済負担率30%の場合のシミュレーション

年収300万円の人の返済負担率を、30%に設定した場合を考えてみましょう。

 

12か月間の住宅ローン支払い金額は、年収300万円×返済比率30%=90万円です。

 

計算ではじき出された金額を12ヵ月で割ると90万円÷12=75,000円となるでしょう。

 

つまり、毎月75,000円の返済をしていくことになるのです。

 

年収300万円は、所得税などの税金や社会保険料が引かれる前の金額です。

 

実際の手取り金額は年収の80%程度になり、240万程になるでしょう。

 

もしボーナスが年間60万円あるなら、月収は手取りで15万円ほどです。

 

手取り15万円に対して、毎月の返済額が75,000円だとどうでしょうか。

 

住宅ローン支払い後に手元に残る金額は、75,000円ほどになります。

 

無理をしないためには30%は危険

マンションの場合、管理費や修繕費などが毎月かかることがほとんどです。

 

マンション別に変わりますが、1万~3万円程度は考慮する方がいいでしょう。

 

つまり75,000円から管理費、修繕費をひいた金額が手元に残ります。

 

さすがに生活していくのは、少し厳しいという方もいらっしゃるでしょう。

 

だからこそ、無理せず返済するなら、もう少し返済負担率を下げるべきです。

 

現実的には返済比率20%ほどで、計算してみるのがベターです。

 

返済負担率20%の場合のシミュレーション

年収300万円の人の返済負担率を、20%に定めたケースを考えてみましょう。

 

12か月間の住宅ローン支払い金額は、年収300万円×返済比率20%で60万円です。

 

12ヵ月で割ると120万円÷12となり、毎月5万円の返済です。

 

5万円だと手取り15万円なら10万円残ります。

 

さらに10万円から管理費、修繕費をひいた金額が手元に残ることになります。

 

返済比率30%の場合よりも、ラクになることがお分かりいただけたでしょう。

 

返済比率については、当サイトの過去記事である「基礎知識からまで目安まで徹底解説!住宅ローン「返済比率」の全知識」にて詳しく解説しておりますので、気になる方はチェックしてみてください。

 

ここまでは、「年収でマンション予算を決めるための返済比率の基礎知識」をお伝えしました。

 

年収でマンション予算を決めるためには「返済比率」が不可欠だと、理解していただけたと思います。

 

ただ、あなたの年収でいくらのマンション予算が用意できるのか、具体的な数値についてはまだわからないでしょう。

 

そこで次は「自分の年収でどれほどのマンション予算が確保できるのか」について紹介していきます。

 

自分の年収でどれほどのマンション予算が確保できるのか

自分の年収でどれほどのマンション予算が確保できるのか
家計を圧迫しすぎないためには、返済負担率を20%がベターです。

 

返済比率20%ならいくらくらいの物件が、購入可能なのか見ていきましょう。

 

ここでお伝えしたいことを先に伝えておくと、以下の通りになります。

自分の年収でどれほどのマンション予算が確保できるのか

  1. 年収300万で確保できるマンション予算
  2. 年収400万で確保できるマンション予算
  3. 年収500万で確保できるマンション予算
  4. マンションの予算はあくまで予算と考える

 

年収300万で確保できるマンション予算

年収300万円の人の返済負担率を、20%に定めたケースを考えてみましょう。

 

12か月間の住宅ローン支払い金額は、年収300万円×返済比率20%で60万円となります。

 

計算で出た数字を12ヵ月で割ると、60万円÷12=毎月50,000円の返済です。

 

毎月5万円をどんな条件で払うかによって、具体的な金額が変わります。

 

以下の表にて、大体の借り入れ可能金額を見てみましょう。

返済期間 金利1% 金利2% 金利3%
15年 830万円 770万円 720万円
25年 1,320万円 1,170万円 1,050万円
35年 1,770万円 1,500万円 1,290万円


表に示した金額に頭金を足したものが、年収300万円のマンション予算です。

 

年収400万で確保できるマンション予算

年収400万円の人の返済負担率を、20%に定めたケースを考えてみましょう。

 

12か月間の住宅ローン支払い金額は、400万円×20%=80万円となります。

 

計算で出た数字を12ヵ月で割ると、80万円÷12=毎月約6.6万円の返済です。

 

毎月6.6万円をどんな条件で払うかによって、具体的な金額が変わります。

 

以下の表にて、大体の借り入れ可能金額を見てみましょう。

返済期間 金利1% 金利2% 金利3%
15年 1,100万円 1,020万円 950万円
25年 1,750万円 1,550万円 1,390万円
35年 2,330万円 1,990万円 1,710万円

 

表に示した金額に頭金を足したものが、年収400万円のマンション予算です。

 

年収500万で確保できるマンション予算

年収500万円の人の返済負担率を、20%に定めたケースを考えてみましょう。

 

1年間の住宅ローン返済金額は、年収500万円×返済比率20%で100万円となります。

 

計算で出た数字を12ヵ月で割ると、60万円÷12=毎月約8.3万円の返済です。

 

毎月8.3万円をどんな条件で払うかによって、具体的な金額が変わります。

 

以下の表にて、大体の借り入れ可能金額を見てみましょう。

返済期間 金利1% 金利2% 金利3%
15年 1,380万円 1,280万円 1,200万円
25年 2,200万円 1,950万円 1,750万円
35年 2,940万円 2,500万円 2,150万円

 

表に示した金額に頭金を足したものが、年収500万円のマンション予算です。

 

マンションの予算はあくまで予算と考える

金利は変動しますし、マンション購入時には税金や諸費用もかかります。

 

自己資金を税金や必要経費に充てるなど、余裕で払うことが出来る金額を検討してください。

 

借入期間を何年に選択するのかは、長くても定年までが限度です。

 

定年退職までに、ローンの返済が終わるようにするとよいでしょう。

 

もちろん「早く支払いを終えたい」という方は、短くすることもできます。

 

一方、最初から短くせず、繰り上げ返済で返済期間を減らす方法もあります。

 

ひと昔前であれば、住宅ローンが借りにくいというイメージがあったでしょう。

 

ところが今は、マイナス金利政策の影響もあり、状況は激変しています。

 

結果的に住宅ローンを組むことは、それほど困難ではなくなりました。

 

低金利の住宅ローンも各社が展開しています。上手に活用するとよいでしょう。

 

住宅ローンによっては結果が変動する

住宅ローンの中には、「金利や手数料などを優遇してくれる」タイプがあります。

 

また「勤務体系や必要給料などのハードルを押さえている」タイプもあります。

 

後者の場合、契約社員で働いていても、住宅ローンの融資を利用可能です。

 

しかし、代わりといっては何ですが、金利タイプを選べない欠点もあります。

 

正社員として何年も働いていないと、損することもあるので注意しましょう。

 

住宅ローン審査については、当サイトの過去記事である「審査基準から甘い銀行まで解説!住宅ローン「事前審査」完全ガイド」にて詳しく解説しておりますので、気になる方はチェックしてみてください。

 

ここまでは、「自分の年収でどれほどのマンション予算が確保できるのか」をお伝えしました。

 

あなたの年収だと、いくらのマンション予算が確保できるのか、理解していただけたと思います。

 

ただし、年収にあった予算のマンションを探し出すための具体的方法については、まだわからないでしょう。

 

そこで次は「年収にあった予算のマンションを見つける5つの方法」について紹介していきます。

 

年収にあった予算のマンションを見つける5つの方法

年収にあった予算のマンションを見つける5つの方法
年収にあった予算が分かっても、予算に合った物件を見つけないと無意味です。

 

そこでこの章では、予算内のマンションを見つける方法を解説します。

 

ここでお伝えしたいことを先に伝えておくと、以下の通りになります。

年収にあった予算のマンションを見つける5つの方法

  1. 新築マンションは予算外になるので外す
  2. 販売価格が「着地点」だとは思わない
  3. 価格の要因がわからない不動産はスルーする
  4. 物件探しをルーティン化すると見つけやすい
  5. 予算以内のマンションがないなら戸建に変える

 

新築マンションは予算外になるので外す

マンション業界では常識ですが、新築マンションの販売価格は高すぎです。

 

本来あるべき「適正価格」よりも、1~2割ほど割高といってもいいでしょう。

 

なぜ新築が高すぎるのかについては、正当な理由がまったくありません。

 

新築マンションがやたら高すぎるのは、世界でも日本だけです。

 

背景には日本特有の「新築至上主義」という考え方があります。

 

しかし昔ながらの考え方を、実際の市場原理に取り込んでいる国も珍しいです。

 

素人目では不明瞭なマンションの市場性が、今の状況を生んだのでしょう。

 

中古マンションと新築の比較

例えば、市場価値2,000万円の中古マンション(54平米)があるとしましょう。

 

壁紙を張り替える場合の相場は、1平米1,500円程度です。

 

例での壁紙張替え金額は1,500円×54平米=8万1,000円程度で済みます。

 

いくつかの会社より「相見積もり」を行えば、さらに合計金額は安くなるでしょう。

 

ちなみに54平米の新築を買い付けする場合は、マーケット価格の1割増しとなります。

 

同じようにキレイなマンションなのに200万円以上も差が出るわけです。

 

「新築至上主義」を排除して考えれば、どちらがお得かは一目瞭然といえます。

 

販売価格が「着地点」だとは思わない

マンションの提示販売価格というのは、業者の主観などで設置されています。

 

だからこそ提示価格はあくまで基準と考えて、業者との交渉に臨みましょう。

 

実際に値引きされるのを前提に価格設定されているケースも多いです。

 

販売価格だけ見て「予算外だ」と思わずに、交渉してみましょう。

 

値下げ方法については、当サイトの過去記事である「不動産売却の値下げを完全攻略!効果的な値下げ幅から交渉テクまで解説」にて詳しく解説しておりますので、気になる方はチェックしてみてください。

 

売却する側の立場に立った記事ですが、参考になる知識を多く解説しています。

 

価格の要因がわからない不動産はスルーする

マンション業者に「この物件、なぜその金額?」と聞いてみてください。

 

もし業者が「わからない」と言えば、その業者と付き合ってはダメです。

 

絶対に良い買い物ができませんので、新しい業者へ乗り換えるのが得策です。

 

では親身になってマンションを探すプロは、どうすれば見つかるのでしょう。

 

いろいろと基準はありますが、業者に「ある質問」をすれば線引きできます。

 

「あなたなら、どんなマンションを買いますか?」と、質問してみてください。

 

「今あなたが即買いするマンションはどれですか?」と聞くのもいいでしょう。

 

これらの質問に明確に答えられる人は、必要な能力がある確率が高いです。

 

担当の選び方については、当サイトの過去記事である「大手か地場か分かる!不動産売却業者の選び方5つのポイントを解説」にて詳しく解説しておりますので、気になる方はチェックしてみてください。

 

物件探しをルーティン化すると見つけやすい

マンションの提示価格というのは、あくままで目安です。

 

本来の価値よりも安い物件が転がっている可能性も、十分にあるでしょう。

 

もちろん、安いマンションには然るべき理由があるかも知れません。

 

しかしマンションの場合は、多少事情が異なります。

 

もっともわかりやすい例が「相続」でしょう。

 

「相続したけど、使わない」「固定資産税がイヤだからさっさと換金したい」

 

上記のような事情から、格安で売りに出す方も実際に存在します。

 

だからこそ、常にチェックしていれば、掘り出し物に出くわせるでしょう。

 

定期的に調査すると良いマンションが見つかる

良いマンションを見つけるであれば、「定期調査」をオススメします。

 

「定期調査」とは、一定期間ごとにマンション業者への聞き込みすることです。

 

聞き込みのおかげで、「この地域の価格帯はこれだ」と、相場が身につきます。

 

そしてある時「これは相場より安い」という案件が自然と耳に入るのです。

 

予算以内で物件を手に入れたいなら、こういったチャンスをモノにしましょう。

 

期間としては1カ月に1回です。一回につき2時間程度を費やすだけでOK。

 

定期調査をするだけで、数百万円の余計な出費を削減できます。

 

良い物件の入手法については、当サイトの過去記事である「マンション購入予算の決め方と予算以下で買うための5つの注意点」にて詳しく解説しておりますので、気になる方はチェックしてみてください。

 

予算以内のマンションがないなら戸建に変える

既存マンションで良いものを買えないなら、あなたの手で「戸建」を建ててみてはどうでしょう。

 

今はローコスト住宅といって、低価格で質の良い新築が建築できます。

 

ローコスト住宅については、当サイトの過去記事である「ローコスト住宅で後悔しない7つのポイント!低価格の仕組みも解説」にて詳しく解説しております。

 

しかしどの業者なら良い住宅を建てられるかなんて、分からないですよね?

 

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まとめ

以上、「年収とマンション予算の関係性」をテーマとして、様々な知識を解説してきましたが、いかがだったでしょうか?

 

紹介した知識さえ押さえておけば、「年収とマンション予算の関係性」に関する知識は、すべて網羅できているのでご安心を。

 

今後、マンションを購入する機会があるなら、今回紹介した知識をぜひ参考にしてみてください。

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