古い家は更地化で売却しやすくなる!あなたの家は解体すべきか徹底解説

更新日:2020/1/1

古い家は更地化で売却しやすくなる!あなたの家は解体すべきか徹底解説

「更地化する家の売却」といえば、知識がない人にとっては非常に厄介で、心配だらけの売却となります。

だからこそ「更地化する家の売却」について、いまだに納得いく回答を得られぬまま、調べている人は多いです。

具体的には「更地化する家の売却」に関して、以下のような不安や疑問を解決すべく情報収集しています。

あなたも同じような疑問や不安をもっていませんか?

・家が古い場合は、更地にして売却するべきなのか教えて欲しい
・家を更地にして売却するメリット・デメリットは何?
・家を更地にして売却すべきか、決断できる要素を知りたい
・更地化して家を売却する際の注意点は何がある?

上記のような疑問や不安を持っているのに解決しないまま、「更地化する家の売却」に挑戦しようとしてはいけません。

更地化を伴う家売却に必要な知識が圧倒的に足りていないので、このままではあなたが望む結果にならないでしょう。

せっかく家の売却に挑戦するのであれば、更地化すべきかどうか、自分が納得いったうえで売却したいですよね?

そこで今回の記事では「更地化する家の売却」に関する疑問・不安について、元・不動産業者である筆者が回答していきます。

この記事を読めば、あなたが知っておくべき「更地化する家の売却」に関する知識は、すべて網羅できるとお約束します。

読み終えた時には、

  • 「家が古い場合は更地にして売却するべきなのか検証」
  • 「家を更地にして売却するメリット・デメリット」
  • 「家を更地にして売却するか決めるための3つのポイント」
  • 「更地化して家を売却する際の6つの注意点」

についてしっかりと理解できていることでしょう。ぜひ最後までご覧ください。

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家が古い場合は更地にして売却するべきなのか検証

家が古い場合は更地にして売却するべきなのか検証
まず紹介するのは「家が古い場合は更地にして売却するべきなのか検証」です。

古家付き土地とは、中古住宅とは似ても似つかない存在です。

家に一般的にいう価値がほとんど無いけれども、解体されずに残っている状態の土地を指します。

古い家を売る場合、古家をどうするべきかという問題が常に迷いどころとなるでしょう。

しかし買主が古家を必要とするか理解できないままで、売主は壊すべきか決定できないことばかりです。

壊すべきかどうかという問題は、残念なことにかなりややこしいです。

お金をかけてでも壊してしまえば更地になり代わって、一般的には土地の流通性がUPします。

古家が必要ない買主にとっては、古家は意味の無いお荷物にしかならないからです。

ところが、すべて壊せば文句なしかというと、そうとも限りません。

壊した結果、住宅用に使えない土地になるリスクを含んでいますので、壊すとしても注意深く判断してから行いましょう。

ここまでは、「家が古い場合は更地にして売却するべきなのか検証」をお伝えしました。

家が古い場合は更地にして売却した方が、流通性が増すと理解していただけたと思います。

更地の方が流通されやすい事は「更地化する家の売却」において必要な知識なので、忘れないようにしてください。

ただし「更地化する家の売却」の関する疑問・不安を払拭するために必要な知識は、この限りではありません。

実際に「更地にして売ることで得られる利点や欠点」についてはまだわからないでしょう。

そこで次は「家を更地にして売却するメリット・デメリット」について紹介していきます。

家を更地にして売却するメリット・デメリット

家を更地にして売却するメリット・デメリット
この章では「家を更地にして売却するメリット・デメリット」について解説していきましょう。

解体して売る場合は、土地の用途に取り決めがなくなるので、売れやすくなるのが一般的です。

すべての人が古家を必要とするわけではなく、例えば住む用途で土地を買わない層については、古家は邪魔な存在だからです。

一方で、売主は解体しなければならず、冗長な手間と費用が発生します。

だからこそ、解体するべきか否かは、メリットとデメリットを考えるべきです。

ここでお伝えしたいことを先に伝えておくと、以下の通りになります。

家を更地にして売却するメリット・デメリット

  1. 更地にして売るメリットはトラブル回避に繋がること
  2. 更地にして売るデメリットは固定資産税が高くなること

更地にして売るメリットはトラブル回避に繋がること

まず、古家がなくなることで、「瑕疵担保責任」が突発せず、売却後に余計な問題に巻き込まれなくなります。

また、整地されている状態は、手間を必要としない印象を与え売れやすくなります。

他にも、古家に関する手続きの一切が消失するため、買主にとって楽になるでしょう。

さらに売主にとっても、古家の管理が求められなくなり、不審火の心配もありません。

現在の情勢としては、倒壊の恐ろしさなど、周辺に影響が大きい空き家を撤去させるベクトルで動いています。

古家が該当すれば、解体しておくと地方自治体に指摘されなくて済みますよ。

更地にして売るデメリットは固定資産税が高くなること

解体することで大きいのは、土地に課税される「固定資産税」が高くなることです。

古家がなくなると、3〜4倍程度に上昇します。

増税を考えると、なかなか踏み切れず、買ってもらえるまでの期間が長いほど負担が増します。

また、解体費用は売却価格に増加するとしても、先に先出しのコストが発生します。

解体コストは家の構造によって違いがありますが、古家付きの土地のケースでは、大抵が木造です。

仮に坪3万円としても、50坪ある状況なら150万円になります。

そして、解体後は家が解体された事実を証明する登記(滅失登記)が必要です。

滅失登記に費用は発生しないとは言えども、土地家屋調査士という有資格者にお願いすると、報酬として数万円は取られます。

他にあるとすれば、解体時には近所に面倒を掛けてしまうことでしょう。

近所にあいさつして回るなど、最低限のエチケットを果たさなくてはならないことです。

礼儀を果たすための費用は、買主が更地化するなら買主がするべきことですから、無駄な負担となります。

ここまでは、「家を更地にして売却するメリット・デメリット」をお伝えしました。

家を更地にして売却するとどんな利点や欠点が出てくるのか、理解していただけたと思います。

更地化のメリット・デメリットは「更地化する家の売却」において必要な知識なので、忘れないようにしてください。

ただし「更地化する家の売却」の関する疑問・不安を払拭するために必要な知識は、この限りではありません。

実際に「あなたの家が更地にすべきかどうか決めるための判断要素」については、まだわからないでしょう。

そこで次は「家を更地にして売却するか決めるための3つのポイント」について紹介していきます。

家を更地にして売却するか決めるための3つのポイント

家を更地にして売却するか決めるための3つのポイント
この章では「家を更地にして売却するか決めるための3つのポイント」について解説していきましょう。

ここでお伝えしたいことを先に伝えておくと、以下の通りになります。

家を更地にして売却するか決めるための3つのポイント

  1. 後から解体するのが一番無難な選択肢
  2. 解体費用を上乗せして売却することも可能
  3. 「中古住宅」と「土地」の両方の扱いで売却するのもアリ

後から解体するのが一番無難な選択肢

土地を探している人の中で、更地を必須条件としている人は少ないです。

古家付きの土地を更地と同様に考えて、購入の選択肢に含めている人は相当数存在します。

それでも、解体に使う費用と時間を十分にかけている「更地」のほうが人気は高くなります。

迷うなら、とりあえずは古家付きで市場に売りに出し、購入者が解体を希望すれば承認する方法でも問題ないでしょう。

もしかしたら古きに趣を感じる層などに刺さり、古家を直して使いたい人が出てくるかもしれません。

解体してしまうと、古家を求める層のチャンスは失われてしまいます。

解体費用を上乗せして売却することも可能

売り出し価格は、売主が決めるプライスなので、解体費用を上乗せすることは困難ではありません。

ただし、価格が更地の相場よりももの凄く離れていると、買主は興味を失って、永遠に売れ残ってしまいます。

考え方次第ですが、売主と買主を同じベースラインで考えると、結論が見えてくるでしょう。

解体コストの半分をプラスして、折半にする場合なら、お互いが納得できると想定されます。

交渉事は、お互いに譲る精神を持ち合わせていなくてはまとまりません。

自分だけが損をしたくないと希望しているようでは、売る気がないのと同じ扱いになるでしょう。

不動産の現場で使える交渉テクニックについては、「不動産売却の値下げを完全攻略!効果的な値下げ幅から交渉テクまで解説」にて詳しく解説しておりますので、気になる方はチェックしてみてください。

さらに詳しく解説した記事になっているのでここまで解説してきた内容が、より一層理解できることでしょう。

「中古住宅」と「土地」の両方の扱いで売却するのもアリ

築年数が古くても買い手が見つかることが起こりうるのならば、ちょっと特殊な方法が使えます。

具体的には「リフォーム向け中古物件」および「土地」の両方で売りに出してみるといいですよ。

よく中古戸建ての物件情報をみていると、片隅の方に「更地渡しも可能」などと記載されている物件があります。

しかし小さく書いているだけでは、土地ばかりを探している人の目に止まる可能性は少ないです。

そもそも中古住宅のページなので、土地に限って探している人はスルーしてしまうでしょう。

そこで、土地だけを探している人にも、目立ちやすいようにしてあげるのです。

具体的には土地の物件情報欄にも、記載してもらうように交渉してください。

もちろん、建物が残ったままの状況でも問題ありません。

二重で掲載した場合、建物の解体コストを売主と買主のどちらが負担するのか?とでもいうべき問題が発生します。

しかし掲載の時点で、はっきりしておく必要はありません。

備考欄などに「解体費用要相談」もしくは「解体費用相談可」と書いておきましょう。

最終的には売主と買主の折半などで、取引を詰めていけば大丈夫です。

ここまでは、「家を更地にして売却するか決めるための3つのポイント」をお伝えしました。

あなたの家は更地にして売却すべきなのかどうか、おぼろげながら答えが見えてきたと思います。

更地化を決断するための要素は「更地化する家の売却」において必要な知識なので、忘れないようにしてください。

ただし「更地化する家の売却」の関する疑問・不安を払拭するために必要な知識は、この限りではありません。

実際に「更地化して家を売却する時に注意すべきポイント」については、まだわからないでしょう。

そこで次は「更地化して家を売却する際の6つの注意点」について紹介していきます。

更地化して家を売却する際の6つの注意点

更地化して家を売却する際の6つの注意点
この章では「更地化して家を売却する際の6つの注意点」について解説していきましょう。

ここでお伝えしたいことを先に伝えておくと、以下の通りになります。

家を解体して更地化して売却する際の6つの注意点

  1. 解体費用の目安を知っておく
  2. 解体費用には別途費用がかかるのを忘れない
  3. 解体費用は解体する家によって大きく変わる
  4. 更地化して売却するなら税金には要注意
  5. 古い家の方が売れやすいケースも存在する
  6. 解体後の新築が不可能な土地もあるので要注意

解体費用の目安を知っておく

家を取り壊すのに、数百万円くらい必要になると思っている人は多いです。

そのため、無理矢理にでも中古住宅として販売するのですが、実は解体コストはイメージしているよりも高くありません。

解体を依頼する業者によって多少の開きはありますが、解体費用の目安はある程度きまっています。

木造住宅の一般的な解体コストは、一坪あたり30,000円〜40,000円くらいです。

30坪の建物であれば、約900,000円から1,200,000円ほどになります。

また木造以外の建物といえば鉄骨造やRC造などが存在していますが、古民家の場合は大半が木造です。

仮に木造以外の建物を解体するというケースでも、一坪あたりの解体費用は40,000円〜50,000円前後です。

つまり木造住宅と比べて、そこまで高い価格になることはありません。

解体費用には別途費用がかかるのを忘れない

解体費用は一坪○○万円で表されるケースが多いのですが、ここで注意しておくべき着眼点があります。

それは解体費用とは別に、諸々の上乗せ料金がかかることです。

そのため、解体費用の見積もりを取る状況では、細心の注意を払いましょう。

具体的には提示された金額が、真に解体するための費用なのかを確認します。

もしかしたら別途費用まで全て一緒になっている金額かもしれないので、絶対にチェックしてみてください。

一般的に解体費用に含まれるものは建築物の解体費、足場・仮設工事費や廃棄費用です。

一方、建物の解体とは別に、費用が生じる項目には塀の撤去費用や車庫の解体費用などの撤去コストが該当します。

解体費用は解体する家によって大きく変わる

同じ40坪の木造住宅だとしても、解体コストが同じになることはほとんどありません。

なぜかというと、一軒ごとに環境に相違があるからです。

わかりやすく言えば、重機が搬入できる空間があれば作業は楽になるといえます。

また道が狭くトラックが搬入できなければ自力作業が多くなり、それだけ人手もエネルギーもかかります。

さらに隣家との距離が近すぎると足場設置なども困難になるので、それだけでも追加費用に繋がる可能性が高いです。

このように家が建っている立地や状況によって、同じ40坪の木造住宅の解体でも、コストが変わるのも珍しくありません。

大事なのは坪単価○○万円の解体コストではなく、それ以外にどれくらいの追加費用が起こるか可能性があるかです。

更地化して売却するなら税金には要注意

更地で売り出すデメリットとして、税金の問題が生まれます。

通常建物が残っている状態であったならば、土地の固定資産税は評価額の6分の1が減少する仕組みです。

つまり建物を解体してしまうと、軽減措置が行なって貰えなくなるので、固定資産税が6倍にアップする恐れがあります。

更地にして売り出し、すぐにバイヤーがみつかれば良いでしょう。

しかしなかなか買い手が決まらなければ、割高な金額の固定資産税を払うことになることが考えられます。

固定資産税の処遇については、初めにしっかり確認しておくようにしましょう。

ちなみに固定資産税については、「固定資産税を滞納している不動産は売却できる?固定資産税の基礎知識を解説」にて詳しく解説しておりますので、気になる方はチェックしてみてください。

さらに詳しく解説した記事になっているのでここまで解説してきた内容が、より一層理解できることでしょう。

古い家の方が売れやすいケースも存在する

築年数が経過している古い家を売るコツは、建物を解体して更地にするとは限りません。

昨今は古民家ブームなので、建築物を残した状態のままでも十分に売却できる見込みはあります。

一度解体してしまうと、もう原型復旧させることはできません。

そのため、まずは古家が残っているままで売りに出すのがいいでしょう。

そしてどうしても買い手がみつからない状況での、最終手段として建物を解体し、更地としてアピールすることを考えてください。

また古家を売るためのアドバイスを1つ挙げるとするなら、金額を明確化することです。

古家のままで住む人は、ほとんど存在しておりません。

たいていの人はリフォームやリノベーションを通じて住むことを想定しているはずです。

そこでリフォームやリノベーションした状態の料金を明確化しておくことで、購入への後押しになるでしょう。

例えば「和式トイレを洋式トイレにリフォームするには○○万円」「和室の部屋を洋室にリフォームするには○○万円」と表示します。

つまりはリフォームされそうなポイントをイメージして、その場合の料金相場をチェックしておくのです。

リフォームするのに、どれくらいのコストが掛かるのかわからなければ買い手側も心配なはずです。

買い主の不安を少しでも解消するサポートをすることが、古家を早期売却するためのコツになります。

解体後の新築が不可能な土地もあるので要注意

安易に建物を解体してしまうと、その土地に新設の家を建てられない地域もあるので気をつける必要があります。

例えばその地域が「市街化調整区域」だとすれば、要注意です。

新規で家を建築することが可能なのは、その家屋にこれまで暮らしていた家族に限定されるケースがあります。

また古家の場合だと、法令上の規定で再建築ができないケースも結構あります。

とくに多いのが接道(道路)に端を発して、再建築ができないケースです。

そのため、建物を解体する場合は、絶対に再建築が可能な土地なのかを詳しく調べてから行うようにしましょう。

ここまでは、「更地化して家を売却する際の6つの注意点」をお伝えしました。

更地化して家を売却するなら、どんなことに気をつければいいのか、理解していただけたと思います。

紹介してきた注意点は「更地化する家の売却」において必要な知識なので、忘れないようにしてください。

不動産を高く売るなら不動産一括査定は欠かせない

不動産を高くスムーズに売りたい!

そう考えるなら2つのポイントがあります。

  1. あなたの不動産に強い会社を見つけること
  2. あなたと相性の良い不動産会社を見つけること

2つ書きましたが、まとめると「信頼できる不動産会社を見つけること」。

ただ、信頼できる不動産会社と言われても、探せられないですよね…

そんな時に便利になるのが不動産一括査定サイトです。

不動産一括査定サイト(サービス)を利用すると、あなたの売りたいと思っている不動産情報と個人情報を入れるだけで、適切な不動産会社を自動的にマッチングし、複数の不動産会社へ一度に査定依頼が行えます。不動産一括査定を利用

不動産一括査定を使うと、あなたの複数の不動産会社を一気に見つけることができます。

不動産一括査定のオススメランキング

不動産一括査定のオススメランキング

筆者が考える不動産一括査定のオススメランキングをお伝えします。

不動産一括査定も様々ありますが、やはり家やマンション、土地は高額になりますので、より得意としている会社を見つけたいですよね。

サイトを選ぶ基準としては下記3つ。

不動産一括査定を選ぶときの3つの基準

  • 大手不動産会社に最低でも1社は査定が行えること
  • 中堅や地域密着の不動産会社にも査定が行えること
  • 不動産一括査定の運営会社がしっかりしていること
ポイントは、大手から地域密着の不動産会社まで幅広く依頼をすること。

大手は取引実績が豊富な分、やっぱり売却力があります。

ただし、お客さんをたくさん抱えているため、仕事のやり方がマニュアル通りといった感じ。

逆に中堅や中小・地域密着の不動産会社は社長自らが対応してくれたりします。

不動産一括査定を1つだけ使っても、大手不動産会社が見つからなかったり、逆に大手のみしか依頼できない場合が多々あります。

筆者としては、不動産は高額商品になるので、時間が掛かっても複数の不動産一括査定を使って、大手、中堅、地域密着の不動産会社それぞれに依頼することをオススメしています。

当サイトがオススメする不動産一括査定サイトの賢い選び方

3つのチェックで分かる!不動産査定サービス診断

都市部や県庁所在地など人口が多いエリアの物件にオススメ

  1. 超大手不動産会社が探せる「すまいValue
  2. 大手・中堅や地域密着が探せる「HOME4U
  3. 知名度No.1ポータルサイトの実績を活かした「SUUMO
  4. 両手仲介なしの売り手専門「SRE不動産(※旧ソニー不動産)

都市部での一括査定サイトの活用法についてはこちらの記事で詳しく解説しております。

田舎や地方の人口の少ないエリアの物件にオススメ

  1. 大手・中堅・地域密着の不動産会社が探せる「イエウール
  2. 地域密着の不動産会社を多く探せる「ホームズ
  3. 大手・中堅・地域密着の不動産会社が探せる「HOME4U

地方での一括査定サイトの活用法についてはこちらの記事で詳しく解説しております。

収益・投資用物件にオススメ

  1. 投資物件に特化した一括査定サイト「リガイド
  2. マンションに強く賃料査定も可能な「マンションナビ
  3. 超大手不動産会社が探せる「すまいValue
  4. 大手・中堅・地域密着の不動産会社が探せる「HOME4U

投資物件の売却に特化した「リガイド(RE-Guide)」をベースに、物件特性に合わせて他の一括査定サイトの併用がオススメです。

それでは、各一括査定サイトの特徴をカンタンに紹介していきます。

安心感抜群!大手6社に唯一依頼ができる「すまいValue」
すまいValue
対応エリア全国
対応対応物件種別マンション/一戸建て/土地/マンション一棟/アパート一棟/ビル一棟
サービス開始年月2016年10月
実績年間成約件数 11万件
提携会社数6社
同時依頼数6社
机上査定対応
備考欄・要望可能
小田急不動産、住友不動産販売、野村の仲介、三菱地所ハウスネット、東急リバブル、三井のリハウスの超大手不動産会社6社が全て参加している唯一の不動産一括査定サイトです。

これら6社で日本の仲介取引の1/3以上を占めるほど大きい会社ですので、対応地域の人は間違いなく依頼しておくべき一括査定サイトです。

他の一括査定サイトは、すまいValueが依頼できる国内TOP3(三井不動産リアルティネットワーク、住友不動産、東急リバブル)の不動産会社には依頼ができませんので、これらの不動産会社に査定依頼したい方はすまいValueの利用をオススメします。

「すまいValue」を使う際には注意が必要
すまいValueが依頼できる超大手は売主、買主両方を相手する両手仲介の可能性が高くなります。
その対策として、筆者としては、「すまいValue」を使う際は、売主専門で大手の「SRE不動産(旧ソニー不動産)」も併せて申し込んでおくことをオススメします。
SRE不動産(旧ソニー不動産

SRE不動産は、エージェント制を採用している、国内では数少ない不動産会社で、以前がソニー不動産という名称でした。

エージェント制とは、分かりやすく言うと、売主の立場で徹底的にサポートしてくれるということです。

他の不動産会社と違いSRE不動産は買主を担当しないので、「無理にでも売却金額を下げて」不動産取引を成立させるということはまずありません。

SRE不動産の対象エリアである、東京、神奈川、千葉、埼玉、大阪、兵庫、京都、奈良在住の方は申し込んでおくことをオススメします。

安心のNTTグループが運営!「HOME4U」
HOME4U
対応エリア全国
対応対応物件種別マンション一室/一戸建て/土地/ビル一室/店舗・事務所・倉庫/マンション一棟/アパート一棟/ビル一棟/その他
サービス開始年月2001年11月
実績売却査定数累計40万件
提携会社数約1,500社
同時依頼数6社
机上査定対応
備考欄・要望可能

HOME4Uは、NTTグループが2001年から運営している日本初の一括査定サイトです。

長い歴史と実績から培ったノウハウを活かし、不動産会社を優良会社に厳選しているのが特徴です。

HOME4Uでは、個人向けのマンションや戸建て、土地だけではなく、アパート一棟や店舗・事務所・倉庫などの収益物件も査定できますので、不動産売却を検討しているなら、HOME4Uを利用しておけば間違いないでしょう。

また、PCやスマホ入力が面倒な方は電話代行もあり大変便利です。

※TEL:0800-080-4326 受付時間:平日10時30分~18時

知名度No.1ポータルサイトの実績を活かした「SUUMO」
スーモ(SUUMO)の一括査定とは?有名不動産ポータルサイトを使った売却方法を解説
対応エリア全国
対応対応物件種別マンション/一戸建て/土地
サービス開始年月2009年8月(前身は『住宅情報ナビ』で1976年から運営)
実績月間訪問者数 約2188万人
提携会社数2,000社以上
同時依頼数10社以上
机上査定対応
備考欄・要望可能
スーモは、不動産ポータルサイトとしては言わずと知れたメジャーなサイトであり、アットホーム、ホームズ含めて3大ポータルサイトと呼ばれることが多いです。

スーモは、買主や借主向けに物件広告をインターネット上に展開しており、住宅の売買や賃貸をする際に多くの方がスーモを利用します。

基本的には買主または借主向けのサイトですが、売主向けに不動産一括査定サービスも行っており、査定依頼できる不動産は、「マンション」「一戸建て」「土地」の3つです。

事務所や店舗、工場、倉庫、アパート、1棟賃貸マンション等の物件を査定依頼は出来ず、個人がマイホームやマンションを売却する際に利用できる不動産一括査定サービスになります。

利用者No.1!大手・中堅から地域密着まで探せられる「イエウール」
イエウール
対応エリア全国
対応対応物件種別マンション/一戸建て/土地/ビル一室/店舗・事務所・倉庫/マンション一棟/アパート一棟/ビル一棟/区分マンション(収益)/区分ビル(ビル一室)/農地
サービス開始年月2014年1月
実績累計利用者数 1,000万人以上
提携会社数1,600社以上
同時依頼数6社
机上査定対応
備考欄・要望可能
イエウールは、提携会社が 1,600社以上の一括査定サイトです。

イエウールの運営会社は株式会社Speeeで、JASDAQスタンダード市場への新規上場を承認され、2020年7月10日(金)に上場しています。

査定の情報入力画面がLINE風になっており、質問に沿って入力やタップ・クリックしていくだけなので、誰でも簡単に入力できます。

地方の不動産会社を含め、提携会社数が多く、会社がヒットしなかった場合のサポートまで整備されているため、田舎の物件を売りたい方は是非使いたい一括査定サイトです。

地域密着の不動産会社も多数参加!「ホームズ」
ホームズ
対応エリア全国
対応対応物件種別 マンション/一戸建て/土地/マンション一棟/アパート一棟/ビル一棟/倉庫・工場
サービス開始年月2008年12月
実績サービス利用者数 736万人
提携会社数2,766社
同時依頼数6社
机上査定対応
備考欄・要望可能
ホームズは、賃貸で有名で知名度抜群のサービスですが、一括査定サイトも展開しています。

不動産会社も多数参加しており、地域密着の不動産会社や投資物件に強い不動産会社を探せるのが大きな強みで、匿名査定にも対応しています。

ホームズを運営しているのは東証1部上場の株式会社LIFULLで、情報セキュリティマネジメントシステムの国際規格「ISO/IEC 27001」、国内規格「JIS Q 27001」の認証を取得しており、個人情報の取扱いも徹底されています。

厳重な情報セキュリティを確保しているため、その点でも安心して利用できます。

旧SBIグループが運営!「リガイド」
リガイド
対応エリア全国
対応対応物件種別 マンション/一戸建て/土地/ビル/事務所/マンション一棟/アパート一棟/事務所・ビル一棟
サービス開始年月2006年7月
実績データなし
提携会社数800社以上
同時依頼数10社
机上査定対応
備考欄・要望可能
リガイドは、もともと一括査定サイトではなく不動産会社が運営する査定サイトであり、現在は株式会社ウェイブダッシュにより運営されています。

そのような背景もあり、投資物件に強い不動産会社が多数参加しているのが特徴、サイト内にプロが好む収益物件の紹介サイトもあります。

「マンション一棟」や「事務所・店舗ビル一棟」、「事務所・店舗ビル一室」等の個人投資家が保有するような不動産も査定することができます。

収益性の高い不動産を所有している方やマンション一棟を所有している方に特にオススメの一括査定サイトです。

マンションに強く賃料査定も可能な「マンションナビ」
マンションナビ
対応エリア全国
対応対応物件種別マンション
サービス開始年月2011年8月
実績年間2万人プロ査定利用
提携会社数2,500店舗
同時依頼数9社(売買6社+賃貸3社)
机上査定対応
備考欄・要望可能
マンションリサーチ株式会社という会社が運営しており、2011年よりサービスが開始されています。

対応しているエリアは全国で、提携している不動産会社の店舗数は2,500店舗と公表されています。

マンションナビの最大の特徴としては、マンション査定に特化している点です。

一括査定サービスは「プロ査定」という名称でサービス提供がされていますが、それとは別にマンションナビでは「AI査定」というサービスも提供しています。

「AI査定」はマンション名を指定するだけで該当するマンションの価格と賃料の相場が無料で表示される優れモノです。

相場だけでなく、販売履歴や周辺物件と比較した物件の特徴、売り出し時期や販売価格を決める参考資料、建物価格の情報等も調べることができます。

「AI査定」の結果画面からは一括査定サービスに直接申し込むことができ、その際は、住所やマンション名等の情報が引き継がれるため、入力の手間も省けて便利です。

マンションの売却を検討している方なら気軽に「AI査定」だけでも使ってみて損はないサービスです。

分類別にオススメのサイトは「不動産一括査定サイトのオススメランキング!分類別に徹底解説」で詳しく解説しています。

まとめ

以上、「更地化する家の売却」をテーマとして、様々な知識を解説してきましたが、いかがだったでしょうか?

紹介してきた知識は、「更地化する家の売却」において必要な知識なので、かならず吸収しておくようにしてください。

逆をいえば上記の知識さえ押さえれば、「更地化する家の売却」に関する知識は、すべて網羅できているといえるでしょう。

今後、更地化する家の売却に挑戦する機会があるなら、今回紹介した知識をぜひ参考にしてみてください。